皇室のタブーもしくは闇と言っていい部分をここまで晒していいのか？というぐらいに
書いていてこれが知れ渡ったら日本はどうなるんだろうと思わせる一冊です
そもそも皇室は太古の昔から数多くの金塊を持ち入り従順な将軍に幕府を作らせたりその以前は
自分らに従順な大名に財産提供をして戦争をさせたり巧みに自分達の為の利益便宜を図っていたようです
そして著書で書かれている副島氏は所謂ユ○ヤ陰謀論で有名な人物ですが
世界の現存している王室特に欧州王族貴族達は金融制度や様々なイデオロギーを駆使して
世界を思うがままに支配してきて今でもその支配は続いていると言われ
特にイギリス王室がその頂点に降臨しエリザベス女王こそが世界最高権力者であると言っている陰謀論者もいるほどです
皇室も例外ではなく皇室がなくなったら日本国民が黙っていないとかあまりの権威にマッカーサー始めGHQが怖気づいたとか
そういった逸話事で片づける事の出来ない「現実」がやはりあるようですとはいえ
そんな事を言っても「皇室は廃止するべき」と言う人が増えるほど日本人が突発的ではないのもわかっていますが…（私も廃止なんて全く考えてません）
それでは一体これはどうすればいいのか？それはやはり私達は今まで通り従順に従うしかないと思います
「そんなんじゃいけない！」などといってもフランス革命やロシア革命でわかる通りそういった考えを持たせる事自体が
コミンテルンの罠である可能性があるのですから（コミンテルン自体がユダヤ血統及び関連王族や金融資本家御用達の工作機関だという疑惑あり）
「ぬえ的」課徴金と刑事罰の併用という現行の制裁・措置の「構造上の歪み」を指摘し、ケースを具体的に引きながら、現職検事ならではの実務に裏打ちされた説得力ある論述を行っている。過去のケースレビューだけでも知的好奇心をくすぐり、興味深いものであるが、加えて、独禁法の起源にまで遡り、一般的な司法機関から切り離し、独禁法専門の特別の司法機関に法執行を行わせることを企図した「サルウィン構想」にも注意を払うとともに、米反トラスト法に関してWileyが指摘したのと同様、底流にある経済理論・経済政策の認識の推移にまで目を配った良書である。現在行われている独禁法改正論議を評価するうえでも、非常に役立つ視角を提供するものと思われる。
経済法の基本構造を民商法との関連から説く事から始まり、実際のエンフォースメントに至るまで、独占禁止法について詳説しています。平成１３年までの法改正，昨今の法運用の変遷までフォローしており、判決審決も豊富に掲載されていて、初めて勉強される方から本格的に学習される方まで幅広くお薦めできる隠れた良書です。余談ですが、第２版よりも若干ページ数が減って値段も若干安くなってるのは、著者のポリシーが感じられて好感が持てますね。
GHQから見ると、左翼かぶれというハドレーだが、本人の確たる信念がすごい。財閥側の巻き返しをはねかえす、女性だから酒と女の誘惑が効かなかった、というのは傑作。
最初にタイトルを見た時、
韓国のエリート層の人物相関図が描かれるのかと思ったら、
韓国の現代史を巧みに描いた本だった。
李承晩時代の「族閥」から、
朴正煕時代の「軍閥」を経て、
全斗煥・盧泰愚の新軍部、
金泳三の民主化の時代の「財閥」の成長を描く。
それは本書刊行後に来る
李明博時代を予見していたかのようだ。
「族閥」→「軍閥」→「財閥」という図式は、
は、韓国の現代史を語る際に非常に有効であると感じた。
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